2030年問題の個人的な対策は「現金を使わないでも回る部分」を増やすこと
最近、YouTubeで「2030年問題」に関するコンテンツをやたらと目にする。正直、やや食傷気味だが、こうして騒がれているのも無理はない。なぜなら、この問題は避けようのない未来の現実だからだ。巨大地震よりも「その時」に確実に起こる。そこで、ひとまず自分なりの向き合い方をまとめておきたい。
「2030年問題」とは端的に言えば、「収入は減るのに支出は増える」というシンプルかつ深刻な問題のこと。人口減少による労働力不足、社会保障費の増加、インフラの老朽化、さらに求められるスキルの高度化などが背景にある。これらは全て、物価の高騰と税と社会保障の負担増に繋がる。要するに、「現金収入は減少する一方で、現金で支払わなければならない生活費は上昇していく」という構図だ。
この状況では、「現金でしか支払えない支出」の重みが一段と増す。家賃、公共料金、税金、保険、食料品などはその典型で、これらが高騰すれば、収入が減った分だけ生活は圧迫され、生活が破綻するリスクが一気に高まる。特にローンを抱えている人は厳しい立場に追い込まれるだろう。収入が減っても返済や維持費は変わらない。売却して逃げようにも、需要減や資産価値の低下で身動きが取れなくなる。
では、どうするべきか。筆者は「現金を使わないでも回る部分」を増やすことこそが、もっとも現実的で柔軟な対策だと考えている。具体的には、食料の自給、地域での物々交換、仲間との共助、余剰物資の備蓄などを通じて、現金が必要な領域をなるべく小さくする。加えて、現金収入自体は税や社会保険で削られる前提なので、「どこかに勤めるという従来型の労働」は最小限に抑え、空いた時間をこうした「現金を使わない営み」に振り分ける。
これは単なる節約や我慢ではない。むしろ、現金が本当に必要な部分にだけにそれを的確に使い、無駄を省くことで、「自由」という贅沢を手に入れる生き方だと思っている。2030年以降、求められるのは「たくさん稼いでたくさん使う力」ではなく、環境に応じて柔軟に立ち回る力である。
